悩み続けることはありません。
MASを事業化するためのノウハウはココにあります!
財務MAS単独売上5,000万円を誇る税理士法人SS総合会計。
代表の鈴木宏典先生は
「財務MASを求めるお客様の規模や業種は全く関係ありません。
経営者に、数字を使ってどうやって利益を生み出し、キャッシュを残すかという儲けの仕組みを
気づかせてあげられるかどうか、その一点のみが重要なポイントです」と言います。
月次顧問料が低下し記帳業務の自動化が進む中、財務MASコンサルティングに取り組む、
または取り組もうとされている事務所は確実に増えていますが、
いざ始めてみても、顧客が獲得できないとかMAS担当者が育たないといったMAS事業化に悩みをお持ちの事務所が大半です。
本講座では、SS総合会計の戦略的MASマーケティングの全貌(商品パッケージ)から、
MAS商品としての経営塾を具体的に開催する方法、金融機関とのアライアンスまで、
SS総合会計のノウハウを余すところなくお伝えし、
MAS事業化に必要な知識及びMAS事業化の実現方法を習得いただきます。
- MASを受注したいが初めに何をしたらいいのかわからない
- MASを事業化していきたいがマーケティングの仕組みを構築できない
- MASの商品化のやり方がわからない
- MAS商品といっても手の届くような価格で価値ある商品提供の仕方がわからない
- MASを小規模事業者にも提供できるようにしたいのだが…
- MASの標準化とMASができる社員の採用と教育の仕方がわからない
- 金融機関等との連携の仕方がわからない
- MASの始めの第一歩からお伝えするのでMASが0件の方でも事業化できます
- SS式のマーケティングの全体像をお伝えするので、短い期間で仕組みが構築できます
- MASの商品定義をすべてお伝えするのですぐに商品化できます
- SS総合会計は個人事業主でもMASを受けて成果を出しているので安心です
- MAS標準化へのプロセスとMASができる社員の採用の仕方と教育方法を伝授します
特典MASマニュアル
充実したツール類
-
1. MAS商品事例
-
2. 経営塾チラシの作成方法3. 経営塾テキストすべてお渡し
-
4. SS式 MASマーケティング 戦略全体像
講師紹介
税理士法人SS総合会計 代表社員
税理士
鈴木 宏典 先生
同志社大学法学部・法学研究科卒。税務、財務コンサルティングに加え、コーチング・経営計画・経営会議を通じマネジメントアドバイザリーサービス(MAS)を得意とする。SS経営コンサルティンググループの二代目経営者として、60人を超える社員・パートスタッフとともに500社を超える中小企業の顧問をしている。近時では、地元向けセミナーイベントSSフェスタで200人を超える集客に成功。顧問先に対して、日々経営指導に励んでいる。後継者向け経営塾「経営輝塾」を35期まで開催。また中小企業のみならず、同業者である税理士のビジョンも叶えるべく、東京・大阪・名古屋・福岡など日本各地でセミナーを行い、MAS事業化・人材育成等会計事務所の仕組化を全国に広げている。これらを通じてSS経営コンサルティンググループのブランディング活動を積極的に行っている。
著書に『デキる二代目社長は知っている事業承継5つの鉄則』がある。
講座プログラム
-
第1回 8月21日 水 09:30~17:30 戦略的MASマーケティングの全貌
-
-
SS総合会計のMASの実績
-
MASニーズはどんどん急増している
-
SS総合会計のMAS事業化への軌跡 ~親子の確執を乗り越えて~
-
財務中心の標準MASのニーズと具体的な価値提供のやり方について
-
年間1,000万円のMASを受注するためのマーケティング全体像
-
MASをどこから始めるか?既存客か?新規客か?
-
地元ファンを作るブランディング戦略
-
MASの商品価値を高めるブランディング戦略
(1)本の出版 メディア掲載 -
MAS商品構成
(1)MASのバックエンド商品- ① MAS一番売れ筋の「先行経営プログラム」
- ② ステージの高い経営者向け「ビジョン戦略会議」
- ③ 事業再生プログラム
-
(2)MASフロント商品
- ① 経営輝塾
- ② 将軍の日
- ③ セカンドオピニオンサービス
- ④ SSフェスタ
- ⑤ 金融機関向け小セミナー
(3)アフター商品- ① 理念策定塾
- ② 売上増強グループコンサル
- ③ 人事評価制度構築
-
後継者向けバックエンド商品契約までのつなぎ商品
(1)半期に1度の決算書説明会(2)Zoom情報交換会(3)期を超えた大懇親会 -
MASで経営改善したお客様の声
-
-
第2回 9月18日 水 09:30~17:30 MAS商品の効果的な使い方とMASセールス手法について
-
-
経営塾を具体的に開催する手法
(1)経営塾がMASマーケティングの肝である理由- ① 経営塾はフロント商品であると同時に啓蒙商品である!
- ② 9回を通じて計画経営をしていないことがいかに危ないかを説明する
(2)SS式「経営輝塾」各項目のポイントと説明- ① SS式「経営輝塾」第1講~第9講のポイントと解説
- ② 経営輝塾のツール説明
- ③ 事務局による将軍の日への誘導手法
- ④ 懇親会の設定の仕方と営業上、気をつけること
-
将軍の日開催方法
(1)SS流将軍の日の運営方法(2)将軍の日を始める前の事前説明がPDCA会議誘導への肝- ① 長期経営計画を立てる意義について説明する!
- ② PDCAを回さないと計画倒れになることを説明する!
(3)スケジュールと内容説明(4)先行経営プログラム誘導への手順
-
単年度経営計画の立て方
-
先行経営PDCA会議で社長の成果を最大化する!
-
SS総合会計の顧客別MAS商品買い回り事例集!
SSの買い回りスタンプが欲しいと言っていた事例 -
MAS営業手法について
(1)営業全体のイメージ図(2)営業スクリプトを全公開- ① 既存顧問先に対する営業スクリプト
- ② 新規顧問先に対する営業スクリプト
-
SS総合会計のMAS顧問先に実際に聞いてみる
(1)個人事業主からMASを受け、実際に成果を出した顧問先(2)SS総合会計のMAS商品をすべて買って、成果を出した顧問先(3)質問タイム
-
-
第3回 10月16日 水 09:30~17:30 金融機関とのアライアンス
営業マネジメントの効果的手法及びMAS担当者の採用と教育について -
-
金融機関とのアライアンス
(1)金融機関に喜んでもらうことを先に考える!(2)どんなことでもいい!相手のフィービジネスにつなげていく(3)いい支店長を見つけることが鍵- ① タイプ別支店長について(積極タイプ/保守的タイプ等)
(4)金融機関と連携したセミナーを開催しよう- ① 金融機関支店長向け勉強会の開催
- ② 金融機関渉外担当者向け勉強会の開催
- ③ 金融機関主催 若手経営者勉強会のセミナー講師を引き受ける
- ④ 金融機関各支店主催 若手経営者勉強会―講師を引き受ける
- ⑤ 金融機関渉外担当者と会計事務所担当者との交流会を開催する
- ⑥ Zoom開催も視野にいれる
(5)金融機関の元役員を自社に顧問として招く- ① 引っ張りだこの元役員の顧問への招き方
- ② 将来役員候補の支店長と仲良くなる
- ③ どんな人を入れるべき 顧問のペルソナ
- ④ 元役員を招くことによる副次的効果
(6)SS総合会計顧問 浜松いわた信用金庫元役席 磯部顧問に質問タイム
-
MASマーケティング マネジメントシステム
(1)Kintone管理(2)ホワイトボード活用による売上達成シェア(3)方針発表会による新規獲得TOP3発表(4)各グループ運営における営業会議PDCA(5)経営幹部における営業会議PDCA(6)朝礼での契約金額の報奨金5% -
離脱を防ぐ見込み客回遊システム
(1)見込客回遊システム全体図(2)「経営に強い税理士」HP作成ステップ(3)経営コラムとメルマガ戦略 -
SS式 優秀なMAS担当者の採用戦略
(1)SS総合会計 正社員実績(2)ペイドメディア・オウンドメディア・アーンドメディアの掛け合わせ(3)採用記事の書き方ポイント(4)SNS運用のための広報担当者採用手法 -
SS式 MAS担当者を効果的に教育する手法
(1)税務担当なのか?MAS単独なのか?(2)MAS担当者の最も効果的な教育手法…それはかばん持ち!(3)MAS勉強会の効果的な回し方(4)SS総合会計MAS担当者 廣海が語る!どのようにしてMASを担当できるようになったのか(5)MAS担当者 廣海へ質問タイム
-
-
受講料
-
1事務所2名様まで330,000円(税込)【ビズアップ総研会員価格】1事務所2名様まで
297,000円(税込)
- 「標準MAS事業化実践塾」は全3講座となります。1講座のみのご参加はできません。
- 講座開催2週間前までに請求書をお送りいたしますので、ご受講料は事前にお振り込み願います。
※ 1事務所3名様以降もお申し込みいただけます。
インターネット環境とパソコン、マイク、スピーカー、WEBカメラがあればどこからでもセミナーにご参加いただけます!
※お申し込み後、ZoomミーティングID・PWを開催日までにe-mail等にてお送りいたします(テキストは別途郵送にてお送りする予定です)。
※ Zoomのカメラ機能はオンの状態でご参加をお願いいたします。 ※講義の録音・録画はご遠慮願います。
※ ZoomおよびZoom(ロゴ)は、Zoom Video Communications, Inc.の米国およびその他の国における登録商標または商標です。